米国発サブプライムローン問題による世界的な信用不安はドル相場と株式市場の急落を引き起こし、現状では小康状態で一時の信用不安は回避されたかのように見える。
株式市場の急落時には底なし沼に陥るような恐ろしさを感じた投資家も多く、追証による”売りが売りを呼ぶ”展開となったことは周知の事実である。
今後もこのような市場の急変はありえるのであり、この時にどのように振舞うかによって、それ以降の投資結果に重要な影響を及ぼすと言えるのである。
ここで、各種指標を取り纏めておこうと思う。重要なのは大事な局面で怖気づくことなく、冷静に事後を判断する目を養うことである。


(1)25日騰落レシオ%
25日間の値上がり銘柄数の合計÷25日間の値下がり銘柄数の合計
天井圏:130%以上
警戒圏:120%以上
底値圏:70%以下
大底圏:60%以下


　　　　　06年6月13日：54.3%
　　　　　07年8月17日：55.3%

(2)仮需比率:単位:%
計算式:(裁定買い残+信用買い残-信用売り残-裁定売り残)÷時価総額×100
天井圏:1.5%以上
警戒圏:1.4%以上
底値圏:0.8%以下
大底圏:0.5%以下

　　　　　8月17日：1.15%

(3)3市場信用取引評価損益率:単位:%
計算式:評価損益÷信用買残×100
天井圏:0%以上
警戒圏:-2%以上
底値圏:-18%以下
大底圏:-20%以下

　　　　　06年6月14日：マイナス19.74％
　　　　　07年8月17日：マイナス20.81％

(4)年初来安値銘柄数
底値圏:500銘柄以上
大底圏:800銘柄以上

　　　　　07年8月17日:826銘柄


上記より、様々なデータから8月17日近辺が中長期的観点から大底圏であることが考えられる。
株式投資家はこれらの指標を頭の片隅に置き、絶えず観察を怠ってはいけない！上昇相場においても年に1〜2度の急落を回避するには、既情報に対し如何に敏感に反応し行動に移るかに掛かっているといえるのではないか？